123件の苦情も謀略
神奈川県警では今回の事件に関連して、「顕正会の勧誘をめぐるトラブルの相談が、昨年一年だけでも百二十三件も同県警に寄せられている」と発表しているが、このような讒言をわざわざ警察に寄せるのは、池田配下の学会員以外には考えられないではないか。それは、次のような事実からもハッキリとわかる。
今回の事件の直後、全国でまたもビラが撒かれた。そのビラには、本部会館の家宅捜索を伝えると共に、顕正会を「オウムの再来」「犯罪集団・顕正会」と罵り、裏面には「顕正会・犯罪事件簿」などというデタラメなリストを掲げている。学会以外の誰が、このようなビラを作りましょうか。
また同じく事件の翌日、顕正会が教学試験のために契約していた全国百二十三の会場に、いっせいに電話がかかってきた。みんな同じセリフだったという。
すなわち「逮捕者を出すような団体に公共施設を貸していいのか。その会場に行って入信を強要されたら恐い」などというものだったという。こんな電話に怯えて、二・三の会場が契約を取り消すということもあった。
会場側の話では、電話をかけて来た者はすべて住所も氏名も明かさない。ただ「一市民」というだけだった。そして四・五人で組織的にやっている感じであったという。
さらに青森の一試験会場には、「暴力・犯罪のカルト宗教に公共施設を使わせていいのか」と脅す文書まで送りつけて来ている。一般市民が、どうしてこのようなことをしましょうか。学会以外に、これをやる者はいない。
これを以て思うに、神奈川県警に昨年、百二十三件の苦情が寄せられたというのも、ひとえに学会の謀略と思われる。
このような大量の苦情を寄せたうえで、被害者と称する者が虚偽の告訴をすれば、公安警察の動く口実ができる――これが事件の構図であります。